性別により狭まる個人の選択
現状として、性別により個人の選択が狭まれることはまだあります。
2021年のジェンダーギャップ指数(Gender Gap Index : GGI)では、日本が156カ国中120位と、先進国のなかでは最低レベル、G7では最下位の結果を出しました(世界経済フォーラム)。
「子どもを出産し、会社に戻れない」「女性の政治家が少ない」「ゲイなので結婚ができない」など、性別やセクシュアリティなど、性のあり方による障壁が日本社会には存在します。
実際、就職活動の面接で女性に結婚の予定があるかどうかを質問したり、会社では女性のキャリアアップが男性に比べて難しいことなど、結婚と出産による女性キャリアへの可能性が狭まっています。
女性は子育てと家事、男性は長期にわたる安定した会社での労働が家族の理想像としてあることから、男性側は好きな仕事スタイルを選べない、転職に抵抗がある、育児休暇を取得しづらい、女性側は働きたいのに働けない、管理職に就けないといった個人の選択が奪われています。
仕事だけでなく、服装や振る舞いも性別による自己犠牲を強いられる人たちはたくさんいます。
男性だから好きなヘアメイクができない、女性だから就活ではヒールを履かざるを得ないなど、男女間の性差が前提となっています。
また、男性で「〜だわ」「〜のよ」といった言葉遣いをする人はゲイやトランスジェンダーだと一括りに認識されたり、女性で短髪だとレズビアンとみられたり、身体的性と性表現が一致することが前提とされています。
しかし、女性であっても「〜ちゃん」と呼ばれるのに違和感を抱える人や、男性でスカートが好きな人もいて、個人によって自分らしいと思える自己表現は異なります。
ジェンダーギャップ解消を目指すには、まずさまざまな性表現があることを認識すること。そして、性別ではなく、その人として相手を認識することが大事なのではないでしょうか。